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ドローンの飛行禁止区域を簡単に調べる方法

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どうもワサビです。

世界中でドローンを飛ばして遊んでいます。ドローン歴は約1年です。

この記事ではドローンの基本的なルールにおける飛行禁止区域について、『結局どこなら飛ばしていいんだよ〜』という疑問にお答えします。

本記事では以下のことが知ることができます。

・ドローンの禁止区域のルールついて

・禁止区域を判断できるツール

・ドローンの禁止区域内でも申請すれば飛ばせるその方法

ドローンの禁止区域について

飛行禁止区域のルール

ドローンの禁止区域についてのルールがあります。ドローンを飛行させる際には、予め航空法により定められた「飛行禁止区域」以外の場所で飛行させなければならないからです。それではドローンの飛行禁止区域について解説していきます。

・空港等の離発着周辺のルート

・地表又は水面から150m以上の高さ

・国勢調査の結果による人口集中地区(DID)の上空

上記のエリアは基本的に飛行することができません。(国勢調査は5年毎に更新されます)

特に3つ目の「人口集中地区(DID)」は、広範囲になってくるためよく確認した方が良いです。

都心部や駅周辺など、人口が密集しているようなエリアは、ほぼこの「人口集中地区(DID)」に該当するため、ドローンの飛行を考える際には、まず飛行ルートが飛行禁止エリアに侵入しないかを確認する必要があります。

※航空法以外に、「小型無人機等飛行禁止法」で定められた皇居や国会議事堂、原子力発電所など国の重要施設も飛行禁止エリアになっているので注意しましょう。

ドローン飛行の禁止区域がひと目でわかるツールの紹介

ドローン飛行の禁止区域はアプリやWEBで簡単に調べることができます。

ドローンを運営している会社が国から定められたルールに基づいて、簡単に調べれるツールを提供しています。その中でもオススメのツールをいくつか紹介しておきます。

①ドローンフライトナビ

②ドローン専用飛行支援サービス【SORAPASS】

③国土地理院 地理院地図

①ドローンフライトナビ

費用 無料
対応端末 iPhoneのみ
運営 Keishi Ishimura
対応区分 人口集中地区、空港、ヘリポート、自衛隊基地(進入表面等にも対応)、小型無人機等飛行禁止法
URL ドローンフライトナビ
特徴

無料で簡単にエリアを確認することができます。

※注意点としてはあくまで航空法に基づくものですので、地方によっては条例で禁止されているエリアもあるので注意が必要です。

 

②ドローン専用飛行支援サービス【SORAPASS】

費用 有料
対応端末 iPhone、Android
運営 ブルーイノベーション株式会社
対応区分 人口集中地区、空港周辺の飛行禁止エリア、小型無人機等の飛行禁止法、上空の風速、風向情報、日の出・日の入り情報、雲量情報
URL ブルーイノベーション株式会社
特徴 有料での利用となりますので機能も充実しています。禁止区域だけでなく、天気の情報なども同時にチェックできます。ドローンを飛ばす上での情報はほぼ網羅しているので、ドローンをガッツリやっていく方にはオススメです。

 

③国土地理院 地理院地図

費用 無料
対応端末 WEBブラウザ
運営 国道交通省
対応区分 人口集中地区
URL 国土地理院 地理院地図
特徴

地理院地図は国土地理院が作成している地図です。国土地理院は国土交通省の特別機関で、会員登録など面倒なステップを踏まずに人口集中地区を簡単に検索することができるのが特徴です。画面上に検索窓があるので、住所や地名を入力してドローン飛行禁止区域を確認します。

人口集中地区は赤色で塗りつぶされています。この部分がドローン飛行禁止地域です。自宅付近やドローンを飛ばしてみたいと思っているエリアを検索しておくといいでしょう。

空港周辺エリアに関しては誤差があるので、境界付近でのドローン飛行を計画する際には空港などの管理者に確認するようにすすめられています。

禁止区域内を飛ばしたいときの申請方法と必要書類

飛行禁止区域内でドローンを飛ばしたい場合は許可申請をしていれば飛ばすことが可能です。

ドローン飛行の許可申請の流れを見てみましょう。まず以下の必要書類を集めます。

申請内容や使用機体に合わせて必要書類は異なります。これらの書類を国土交通省管轄の地方航空局へ提出します。

オンラインでの申請も可能ですので、申請する前に確認しましょう。

必要書類

・許可承認申請書

・無人航空機の機能、性能に関する基準適合確認書

・飛行経歴、知識、能力確認書

・飛行経路

・性能の確認書

・操縦者の一覧

・飛行実績の確認書

申請をしてから7週間から混雑状況によっては1ヶ月ほどかかるケースもあります。前もって申請を済ませておきましょう。

禁止区域外でも申請が必要なケース

禁止区域でなくても申請が必要な場合がありますので紹介しておきます。

以下の6つの飛行方法をする際にも申請が必要ですのでしっかり確認しましょう。

・夜間飛行・ドローンからの物の投下
・危険物の輸送
・イベント会場での飛行
・人や物との距離が30m未満での飛行・ドローン本体を目視で確認できない状態での飛行

これらに当てはまるのであれば、申請しないとドローンを飛ばすことはできません。安全面から飛行が禁止されているため、申請するには技能と知識が求められ、最低でも10時間以上の飛行実績が必要とされます。

このように注意すべきことがたくさんあるドローンですが、発展を祈願して情報発信を続けていきたいと思います。

内容は以上です。

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